平和の大道 11
国際ハイウェイ・日韓トンネルの実現方法

2022.12.13 12:00

平和の大道 11
国際ハイウェイ・日韓トンネルの実現方法

　皆さんは、『平和の大道』という書籍をご存じでしょうか。著者は、一般財団法人国際ハイウェイ財団の理事長、佐藤博文氏です。
　同書は、国際ハイウェイ財団が推進する「国際ハイウェイ・日韓トンネル」プロジェクトの意義や背景などについて総合的に理解することのできる貴重な一冊です。
　Blessed Lifeではその一部を抜粋して紹介してまいります。ぜひお楽しみに！

佐藤博文・著

（『平和の大道－国際ハイウェイ・日韓トンネル－』より）

①国民運動の展開
　国民運動が一番重要である。日韓トンネルに関しては、総延長200km以上、総工費10兆円と見て、1ミリ掘り進むのに5万円かかる。日本での国民運動のスローガンとして「一人1ミリ5万円運動」は分かりやすい一例だ。日本国民全員が5万円提供すれば約6.5兆円集まるという計算だ。

　民主主義社会において、政策を最終的に決めるのは政府ではなく国民世論の力である。特に日韓トンネルのような長期にわたる歴史的なビッグプロジェクトに関しては、国民運動となって、国民の賛同がないと最終的には上手くいかない。日韓両国にとって、国民の賛否は事の成否を決める生命線となる。

　韓国において日韓トンネルは、日本の過去の侵略歴史を連想させるだけに、日本以上に国民世論の強い後押しが不可欠で、それがなければ日韓トンネルは着手することすら難しくなる。戦前の日本には、陸軍や鉄道省の立案した「日韓トンネル計画」があった。その主要目的が日本の韓半島・アジア大陸支配にあったことは否定できない。

　文鮮明（ムン・ソンミョン）総裁の提唱された「国際ハイウェイプロジェクト」は、戦前のものとは目的や構想が根本的に異なり、東アジア圏の一体的な発展と世界平和のためのものである。そのことをはっきりと表明して説明すれば、韓国の国民は、日韓トンネルが決して侵略的なものではなくて、相互の発展と繁栄と平和のためのものであるということをよく認識するに違いない。

②宗教団体の動員
　宗教団体なら、一旦立てた目標は、経済的効果を越え、時代を超えてでも実現するまで為すのが歴史的な事実だ。経済界は一般的に利益にならないと参加しないし、参加したとしても利益が見込まれないと撤退するという限界性がある。国際ハイウェイという世界的長期的巨大プロジェクトの主体勢力になるには無理がある。それゆえ宗教団体が先導役を務めねばならない。

　宗教団体がこの運動に参画することにより、世界平和のための具体的・建設的な実践活動をすることで、宗教の復活にもなるし、諸宗教の一致化にもつながる。文鮮明総裁は宗教団体が先頭に立つべきであり、宗教団体に国際ハイウェイの工区を割り振りして、宗教団体毎に募金活動をして、建設を競争するようになれば、国際ハイウェイはすぐにでも実現すると語っておられる。

③関係諸国家の動員
　日韓トンネルに関しては、直接関係する国は日本と韓国である。両国が中心的に担当するのは当然だが、間接的には、周辺の北朝鮮、中国、ロシア等である。彼らにも当然加わってもらう。米国やヨーロッパ諸国はどうするか。米国やドイツには参画してもらう。目的が世界平和にあるから、なるべく多くの国々にも参画してもらう。特に米国の参画は絶対に必要だ。米国は世界一の国力を持っているだけでなく、世界銀行や国連に対して最も影響力がある。米国が難しくなれば、日韓トンネルのみならず、国際ハイウェイ構想実現そのものも難しくなる。

　太平洋戦争の一因が、日露戦争終結後の日本の満州経営に米国を参入させなかったことにあったことは歴史で明らかである。日韓トンネルをはじめ国際ハイウェイの建設が、国益や巨大な利権と絡むだけに、下手をすればかえって紛争の火種になりかねない。そうならないためにも関係諸国家、諸団体の調整が極めて重要な課題となる。そこに国連（UN）のような調整機関としての世界的な組織の関与が必要になる。

（『友情新聞』2012年4月1日号より）

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　次回は、「粘り強い事業推進がカギ」をお届けします。

◆『平和の大道 ―国際ハイウェイ・日韓トンネル―』を書籍でご覧になりたいかたはコチラへ（韓国語版もあります）