中和新聞セレクトVol.1
真の世界平和を求めて 12
青少年を救う純潔運動

中和新聞セレクト Vol.1
真の世界平和を求めて～人類的課題と根本的解決の道

　統一運動の情報から国内外のニュース、各種講座に至るまで、さまざまなコンテンツを毎週2回（火、金）配信している『中和新聞』。Blessed Life編集部が同記事のアーカイブスからおすすめのコンテンツをセレクトして皆さまに紹介します！
　第1弾は「真の世界平和を求めて～人類的課題と根本的解決の道」（ナビゲーター：魚谷俊輔氏）のシリーズを毎週水曜日（予定）にお届けします。
　同コンテンツは『中和新聞』2017年5月～2019年11月に全24回で配信されたシリーズです。

第12回 性モラル崩壊から青少年を救う純潔運動

　現代社会の最も深刻な問題の1つが、青少年の「性モラル崩壊」です。今回は、この問題を根本的に解決するための「純潔運動」について解説します。

■米国の「性革命」から始まった性モラル崩壊
　今日の世界的な現象となっている性モラル崩壊の震源は、1960年代から70年代にかけて米国で起きた「性革命」でした。

　1950年代まで、米国はキリスト教文化の支配下にありました。結婚は神の祝福と見なされ、若い男女は、結婚するまで純潔を守ることが美徳であると教えられてきたのです。

　しかし、性革命によって婚前交渉や婚外交渉を容認する「フリーセックス」文化が広がり、伝統的価値観は衰退していきました。

　その結果、米国では1960年から90年の30年間で、①未婚の10代女性の出産率がほぼ3倍、②10代の若者の自殺率が3倍以上、③非嫡出子が5倍以上、④全家庭に占める片親家庭の割合が3倍以上、⑤犯罪が4倍以上に増加するという事態に陥りました。

　現在、米国人の出産は40％がシングルマザー（未婚の母）によるもので、そのための社会保障費は財政を圧迫しています。また、非行化する青少年は、崩壊家庭または父親不在の家庭出身者が圧倒的多数を占めています。

　片親家庭の占める割合が30％に達すると社会は崩壊し始め、犯罪が急増すると言われています。性モラル崩壊は、社会全体の崩壊を引き起こす重大な問題なのです。

■コンドーム教育に代わり自己抑制教育が登場
　望まない妊娠と性感染症の増加に対し、米国では長年にわたって、若者たちに避妊の知識を教え、コンドームを配布する対策が取られてきました。そのアプローチは「包括的性教育」と呼ばれ、性をタブー視せず、正確で科学的な情報を提供することを謳ってきました。

　ところがそれは、価値観や倫理観といった本質的課題を棚上げにしたリベラルな性教育であり、「包括的」とは名ばかりの、「コンドーム教育」と言ってよい内容だったのです。

　エイズの脅威や性感染症などから身を守るためにコンドームの使用を奨励することを「セーフセックス」と言います。しかし、コンドームの使用では、望まない妊娠や性感染症を完全に防ぐことができないばかりか、10代の若者たちの性行動が、かえって活発になるという皮肉な結果になったのです。そうしてこのアプローチは批判されるようになりました。

　これに対して、結婚するまでは純潔を守るように若者たちを指導すべきだという「ノーセックス」を主張して登場したのが、「自己抑制教育」や「純潔教育」と呼ばれるアプローチです。

　米国では1990年代から福音主義のキリスト教団体が活動母体となって自己抑制教育が熱心に行われるようになりました。

　従来のコンドーム教育でも、シングルマザーの増加は防げなかったことが認識され、1996年に成立した「福祉改革法」によって、政府は自己抑制教育プログラムに財政支援を行うようになったのです。

■純潔運動を主導した統一運動
　こうした1990年代の純潔運動において主導的な役割を果たしたのが、統一運動です。「PLA」（Pure Love Alliance）が95年に米国・ニューヨークで発足し、性風俗産業への反対や過激な性教育の弊害を訴えるとともに、それに代わる「純潔と家庭」を重視した人格教育プログラムを提唱。97年6月から8月には「ピュア・ラブ」を訴えて全米26か都市ツアーを実施し、数多くのマスコミで報道されました。

　また韓国でも、社会団体「韓国青少年純潔運動本部」（97年発足）の推進する純潔運動が全国を席巻。婚前・婚後の純潔と貞節を誓う「純潔誓約式」が、小・中・高等学校の学校行事として行われ、全国各地の教育機関や父母たちから支持を受け、マスコミにも大きく取り上げられました。

　98年4月に始まり、夏休みまでのわずか3か月という短い間に、韓国の90％以上の小・中・高等学校の児童・生徒が純潔を誓ったというのですから、その影響力の大きさが分かります。

■米国での論争と開発途上国に広がる純潔教育
　米国ではその後、包括的性教育を推進する「米国性情報・教育評議会」（SIECUS）に代表されるリベラルな圧力団体が、自己抑制教育プログラムへの政府支援を阻止しようと、批判キャンペーンを開始。長い間、政府から多額の資金援助を受けてきた彼らは、自己抑制教育プログラムのために目減りした、自らへの資金を取り戻そうとしたのです。

　彼らは、「結婚するまで性交渉をもたないように教えるプログラムは、科学的根拠がなく、効果は実証されていない」「自己抑制教育は、偏った思想が生み出した非科学的産物だ」との主張を繰り返しています。この闘いは、宗教、イデオロギー、政治的信条などが複雑にからんだ終わりなき論争の様相を呈しています。

　現在、統一運動の純潔教育は「孝情人格教育プログラム」の中に受け継がれ、アジアやアフリカなどの開発途上国に浸透しています。

　2017年6月13日にタイ・バンコクで行われた「世界平和青年学生連合（YSP）」の大会では、それまで21年間にわたってタイの学校で実施されてきた純潔教育が高く評価されました。

　また、「ワールドサミット・アフリカ2018」（2018年1月18～19日）でも人格教育が紹介され、アフリカ各国の政府関係者およびNGOとの間に約80件の了解覚書（MOU）が締結されました。

　純潔運動が、望まない妊娠や性感染症から青少年を救うことは、これらの国々での実績によって証明されていくでしょう。

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　次回（6月9日）は、「日韓の和解と友好を促進する統一運動」をお届けします。

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