シリーズ・「宗教」を読み解く 55
平和と開発のための宗教者の責任

ナビゲーター:石丸 志信

 1月24日、東京で今年最初となる第102回「超宗教フォーラム」が開催された。
 昨年12月11日にIAPD-Japan(平和と開発のための宗教者協議会)が結成されたのを受け、今年の年間テーマに「平和と開発のための宗教者の責任」を掲げ、今後の具体的なプロジェクトの進め方について宗教者平和大使が意見交換を行った。

 初めに、魚谷俊輔UPF(天宙平和連合)日本事務総長が、昨年1年間のUPF・平和大使協議会の活動について報告。UPFの創設者である文鮮明総裁が提案した国連の二院制を実現するために、世界平和議員連合(IAPP)とともに結成されたのがIAPDであると強調した。

 その上で魚谷事務総長は、昨年、セネガル、韓国、オーストリア、ブラジル、米国、南アフリカ、ネパール、そして日本と全世界的に行われた国際会議を振り返り、IAPP、IAPDの基盤を拡大する1年だったと総括した。

▲1月24日に開催された第102回「超宗教フォーラム」

 その後のディスカッションでは、国連改革を実現するための機運を醸成することの重要性について取り上げられ、宗教者のネットワークをさらに拡大する取り組みをはじめ、若者や外国人に対する日本の宗教文化に触れる機会づくりについての意見が出された。

 最後に参加者は、UPFの創設者、文鮮明総裁のメッセージ「神様のモデル的理想家庭と国家と平和王国」(2006年3月)を輪読し、世界平和構築のための超宗教運動のビジョンを学んだ。